日本経済新聞とフィナンシャル・タイムズ(イギリス)が共同で、どんな職業や業務がロボットに置き換わるのかを簡単に調べられるツールを開発したそうです。
自分の仕事がロボットに奪われるかどうかを診断するツール
無料なので僕もドキドキしながらさっそく試してみました。
診断ツールはコチラ
診断ツールを試した結果
ツールでは「ザックリと」と「詳細に」の2段間で診断できます。
▼まずは「ザックリと」。自分の職業だけ入力して診断してみます。
右下の「オッス」風なポーズのロボットにカチンときますが、僕の仕事は21.5% ロボットで代替できるようです。
「経理の仕事は数年後になくなる」というデータを見たこともあるので思ったよりは低い数字だな、という印象。
▼続いて「詳細に」。93項目の中から自分のやっている具体的な業務の内容を選んできます。
▼結果・・・数字が上がってしまいました・・・。オッスやめて・・・。
感想
結果の数字で一喜一憂しつつ、自分が行っている業務の項目を選んでいる時にそれが「ロボットにできるかどうか」という視点で一つ一つ考えながら選択していく作業は有意義でした。
傾向としては、自分が好きな業務だったりやりがいを感じている業務(それは人と人とが関わることで完成する業務が多いです。)よりも、ただただめんどくさい、と感じている業務がロボットに置き換わるようです。
▼AIを脅威に感じているということを以前ブログに書いたことがあります。
本当のことは書けないので「ウソ日記」としていますが、実際に僕のいる会社はかなりAIやロボット系のプロジェクトが進行しています。
しかし、僕個人としてはAIやロボットの進化を上のブログを書いた時ほど脅威には感じなくなってきています。たぶん、それはブログを始めたからです。
例えば25%ロボットで代替できる業務があったとして
「よし、では4人に1人リストラしてコストカットしよう」
と考えるのも
「社員が他の業務に挑戦する機会やワークライブバランス向上の機会を持てる」
と考えるのも「会社」という組織そのものの判断ではなく、実際には人間の集団の判断です。
おそらく前者のように考える人達も後者のように考える人達もでてくるでしょう。
あるいはそのどちらでもない考え方もあるかもしれません。
彼らがどの選択肢を選ぶにしろ、その際にはなんらかの情報発信があります。
表向きはほとんどの会社は社員に対して「社員が他の業務に挑戦する機会やワークライブバランス向上の機会を持てる」という情報発信をしてくるのだと思います。
でも実際には株主に向けては「4人に1人リストラしてコストカットします」という情報発信をしているかもしれません。あるいは会計情報にそのように表されているかもしれません。
表向き発表していることとは矛盾している行動をとっている情報があるかもしれません。
僕たちはそれらを見極めて、選ぶ力を身につけてゆけば良いのだと思います。
ブログやSNSなどを通して情報発信をする力を身につけることで、本当の情報を見極める力も身についてくるように思います。
まとめ
人々が楽しく暮らしていくためにAIやロボットを使うのであれば、それらは脅威ではなく強い味方になる。
今はそう思い始めています。
ippei
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